| 1972年
7月 |
石油開発公団の付置機関として第21森ビルを仮事務所として発足
初代所長 山内肇 |
| 1972年
8月 |
第18森ビルに事務所を開設 |
| 1972年12月 |
地質探鉱研究室、開発技術研究室、油層研究室及び業務課設置 |
| 1973年
4月 |
地質探鉱研究室の地化学実験部門を
石油資源開発(株)技術研究所内に設置 |
| 1974年
1月 |
地質探鉱研究室を地質・地化学研究室と物理探査研究室に分離 |
| 1974年
2月 |
松澤明所長就任 |
| 1974年
9月 |
地質・地化学研究室の地化学実験部門を
石油資源開発(株)技術研究所(羽村町)内に移転 |
| 1975年
7月 |
石和田靖章所長就任 |
| 1978年
4月 |
石油開発技術センターは石油公団の直轄組織となる |
| 1978年12月 |
開発技術研究室の室内実験部門を
石油資源開発(株)技術研究所(羽村町)内に設置 |
| 1980年
1月 |
油層研究室の室内実験部門を
石油資源開発(株)技術研究所(羽村町)内に設置 |
| 1980年 3月 |
富国生命ビルに移転 |
| 1982年
6月 |
加藤正和所長就任 |
| 1985年
3月 |
日下梧郎所長就任 |
| 1985年
7月 |
石油開発技術研究体制のあり方について
「石油開発技術研究推進委員会」の答申 |
| 1986年
4月 |
研究主幹設置 |
| 1986年
7月 |
開発技術研究室の一部を
水道橋の日本生命ビルに移転 |
| 1988年11月 |
 石油開発技術センターの新研究施設竣工(千葉市) |
| 1989年
1月 |
新研究施設にて業務開始 |
| 1989年
5月 |
海外技術者研修事業開始 |
| 1990年
4月 |
齋藤隆所長就任 |
| 1990年
7月 |
会計課設置 |
| 1990年10月 |
最初の石油開発技術センター
技術ミッション派遣（中国） |
| 1991年10月 |
採油増進研究室設置 |
| 1992年
8月 |
 柏崎テストフィールド竣工 |
| 1993年
3月 |
最初の国際シンポジウム開催 |
| 1993年
6月 |
宮﨑浩所長就任 |
| 1995年
7月 |
当面の研究開発のあり方について
「石油・天然ガス開発技術委員会」の答申 |
| 1996年
4月 |
研究企画室設置 |
| 1996年
5月 |
採油増進研究室と油層研究室を合併して油層研究室、
また開発技術研究室を掘削技術研究室と生産技術研究室に分離 |
| 1997年
6月 |
鈴木国昭所長就任 |
| 1998年11月 |
柏崎テストフィールドに多目的教育訓練システム(掘削リグ)を導入 |
| 1999年
2月 |
島村常男所長就任 |
| 2000年
3月 |
研究開発の新たな中期計画及び研究実施体制のあり方について
「石油・天然ガス開発技術委員会」の答申 |
| 2000年
6月 |
手塚登所長就任 |
| 2000年10月 |
研究プロジェクトチーム制導入
不均質炭酸塩岩油層研究プロジェクトチーム
低浸透性炭酸塩岩油層研究プロジェクトチーム
砂岩油層開発最適化研究プロジェクトチーム
を組成し、従来の専門技術分野５研究室を地質・探査研究室
及び石油工学研究室に集約 |
| 2001年
2月 |
天然ガス有効利用技術研究プロジェクトチーム
及びメタンハイドレート研究プロジェクトチームを組成 |
| 2002年
3月 |
砂岩油層開発最適化研究プロジェクトチーム解散
（石油工学研究室に統合） |
| 2002年 5月 |
鈴木国昭所長就任 |
| 2002年 6月 |
金森邦夫所長就任 |
| 2004年 2月 |
（独）石油天然ガス・金属鉱物資源機構設立（石油公団の主な事業を継承）。石油・天然ガス探鉱・開発技術本部（技術センター）として新たに発足。
初代本部長 島村常男 |
| 2005年 6月 |
杉山公一本部長就任 |
